トランス脂肪酸＆遺伝子組み換え食品。一体どちらを取る？

TPP参加後のこれからの日本。

私たち国民にとっては、ざっくり言って、

困った二者択一の事態が待ち受けていると予想します。

それは、トランス脂肪酸を取るか？遺伝子組み換え食品を取るか？

・・・という選択です。これは実に悩ましい問題。

■トランス脂肪酸をご存知ですか？■

トランス脂肪酸は、水素添加した植物油を扱う過程で人工的に生成される副産物です。

これの何が悪いのかといえば、大量に摂取することにより、私たちのカラダを構成している細胞内に紛れ込み、細胞膜の正常な働きが妨げられます。粘膜、皮膚などの細胞も含め体内の細胞機能が障害されて、生物反応を正常に行えなくしたり、善玉コレステロールを低下させ、かわりに悪玉コレステロールを増やしたりするのです。

結果、動脈硬化、心臓疾患、ガン、免疫機能、認知症、不妊、アレルギー、アトピーを悪化させる原因となるのみならず、最近多い子宮内膜症や不妊症など婦人科系のトラブルの原因となることが報告されています。

トランス脂肪酸がどんなものに含まれるのかというと、代表的なマーガリンだけでなく、パンの原材料でもあるショートニングにも入っていて、女性が好む市販の食パンや菓子パン、ケーキ、クッキーなどの粉ものにはもれなく含まれるものです。

また、市販の大豆油、コーン油、米油、なたね油、綿実油などの植物油を製造する過程では、ヘキサンなどの溶媒を使って高温で人工的に精製するのですが、この時にトランス脂肪酸が多く発生します。これらの油はもちろんのこと、これらを使って調理した揚げ物、フライドポテト、天ぷらなどにも同様に含まれます。

この他にも、冷凍食品、マヨネーズ、アイスクリーム、レトルトカレー、コーヒー用ミルク、チョコレートなどトランス脂肪酸の含まれている食品をあげればきりがないほどです。

■アメリカ人の死因の第１位ー心臓疾患の裏にトランス脂肪酸あり■

トランス脂肪酸の害について最初に論じられたのはアメリカでした。そしてアメリカはトランス脂肪酸の最大の消費国でもあったのです。

アメリカ人の心臓疾患は深刻で、年間に約61万人が心臓疾患で死亡し、死因の1位。

FDAの資料によれば、2003年の平均的な成人のトランス脂肪酸摂取量は4.6g／日で、1日に2000カロリーを摂取しているとするとそこに占める割合は2.0%以上に上っていました。

WHOの目標は、総エネルギー摂取量の1%未満にトランス脂肪酸摂取量を抑えること。国民平均が2.0%以上なのですから、アメリカ人の摂取量が、2003年の時点でいかに多いかがわかります。

FDAは専門家を集めて検討し、トランス脂肪酸の摂取量はできるだけ減らした方がいい、という結論に達し、2013年に方針を打ち出し、今年の6月に3年後の全面禁止を正式決定しました。FDAは、この措置によりアメリカ国内で数千人の命が救われる、としています。

■政府は安全とする日本の現状■

一方、日本でのトランス脂肪酸の健康への影響はどうなっているのか？

日本人の平均摂取量は、2012年の食品安全委員会の調査によれば、総エネルギー摂取量の0.31%です。肉や乳製品などからの天然のトランス脂肪酸を除けば、総エネルギー摂取量の0.12%です。

ここ数年、企業独自のトランス脂肪酸削減への試みが始まり、今では多くの製品が低減に成功しているとみられています。食品安全委員会は「通常の食生活では、健康への影響は小さい」と説明しています。

しかし、「平均値はそうでも、食生活に問題があって揚げ物やお菓子などを多くとっている人は、トランス脂肪酸摂取量が多い。だから規制すべき」という意見もあります。

摂取については、人それぞれに異なる見解をお持ちでしょうが、加工食品や輸入食品が市場にあふれている現在の日本で食生活が原因と思われる疾病は数限りなくあります。

何もトランス脂肪酸のみならず、他にも化学調味料や添加物、それに加えて放射能の影響もあり、私たちの健康を脅かす要素は多数存在します。それらは複合的に絡み合い、ある日突然予期せぬ病因となって私たちを攻撃します。

トランス脂肪酸摂取量が国際基準以下だから安全と国が判断しているこの日本で、ではなぜこうもガンが増えているのか？得体の知れない病気がそこここにあふれているのか？

私自身は、そうした病気に罹患するリスクを減らすためにも、トランス脂肪酸については正しい知識を持ち、摂取を最小限にする努力は必要なのではないかと考えます。

■トランス脂肪酸を全廃宣言したアメリカ■

アメリカでは先日、消費者たちの批判を受けて、政府がこのトランス脂肪酸を2018年までに全廃すると発表しました。

WHO（世界保健機構）が使用制限量の国際基準(1日の総摂取カロリー量の1%未満)を設け、この基準値以下なら摂取しても健康に害はないと主張するも、FDA（アメリカ食品医薬品局）はこれに対し、「安全な基準値はない」と一蹴して全廃へと踏み切りました。

一方、日本ではこのWHOの国際基準設定を受けて、基準値以下なら問題なしとし、食品業界への規制は行っていません。

これだけを見て、アメリカは国民の健康に配慮する対応が進んでいる。日本はそれに比べ遅れていると批判する人もいらっしゃいますが、はたしてそれは正しいのか？

しかし、そこはやはり一物持って大国となったアメリカ。規制断行の裏には、とんでもない米政府の思惑があるのです。

■全廃宣言の裏にあるアメリカの思惑■

alliance for natural health の記事によれば、このタイミングでFDAが全廃規制に踏み切ったのは、3つの重大なポイントがあると指摘しています。

①発表が行われたのは、すでに大手食品メーカーがトランス脂肪酸撤廃の準備を終えたタイミングであること。

②イリノイ大学教授のフレッド・カマロー氏が、2013年にトランス脂肪酸の禁止を求めFDAを相手取って訴訟を起こしていたのだが、裁判でFDAの敗訴が決定的になっていたタイミングであること。

③モンサント社によって、トランス脂肪酸なしの遺伝子組み換え大豆油が開発され、今後、一斉に販売できる準備が整ったタイミングであること。

つまりは、FDAは規制によって大企業が経済的にダメージを受けないように企業側の使用中止を待ってからトランス脂肪酸の全廃を発表し、これによって訴訟問題もクリアし、なおかつモンサント社のトランス脂肪酸ゼロ・遺伝子組み換え大豆の大々的な販売促進キャンペーンができたというわけなのです。

国は国民の健康よりも、経済損失を回避できることを優先します。また、モンサント社へのビジネス加担による経済効果を優先したことになります。

以前、私たちのカフェではフランスのドキュメンタリー映画『モンサントの不自然な食べもの』という作品の上映イベントを行ったことがあります。これを機会に私は多国籍企業と政府の関係や、遺伝子組み換え食品についてもたいへん興味を持ち、いろいろな文献を読んで調べました。

今回のアメリカFDAによるトランス脂肪酸に全廃宣言だって、多国籍企業と政府の密な関係はちっとも変わっていません。

オバマ大統領は、すでに2010年、元・モンサント社の弁護士で、その後、副社長を歴任したマイケル・テイラー氏をFDA長官の上級顧問に任命しています。この役職は食品の認可権限を握っています。その流れを見れば、アメリカ政府が用意周到にモンサント社の遺伝子組み換え大豆油市場移行のために全廃を発表しているのが分かります。

モンサント社は、トランス脂肪酸が生成されない油を「ヘルシーオイル」としてアメリカ市場のみならず、世界へ向けて一大セールスを仕掛けてくることでしょう。

これからは、トランス脂肪酸なしの遺伝子組み換え大豆原料のマーガリンやパンなどが、「ヘルシーフーズ」と謳われて世の中に登場するようになるでしょう。

今回のTPPは、アメリカにとって、またそこを根城にする多国籍企業にとって、そのための舞台設定であり、販路拡大のための第一歩なのです。

■私たちにできることは日々の正しい選択です■

冒頭で述べたトランス脂肪酸を取るか？遺伝子組み換え食品を取るか？という問いは、いささか誇張した表現ではありますが、確実に私たち日本の消費者も食生活における安全・安心な選択肢というものを失いつつあるのは事実です。

私たちに今できることは、情報を集め、それを共有しあい、心ある生産者や企業を皆でサポートしていくことと、日々の暮らしの中で製品を吟味し、より良い選択を地道に続けていくことです。

TPPはとても大きな流れではありますが、この宇宙には、さらに大きな見えない力が働いています。私たち人間もその大きな力によって生かされています。それは人智をはるかに超えた大きな力であり、智慧です。その智慧は宇宙創世の昔から絶えず愛と調和に向かって働いているものです。

その中で、調和を欠いたものは必ず滅び、すべては結果的に、より良き方向へと変化してゆきます。そんな宇宙のみ心にあった選択を私たちは日々の暮らしの中でして参りましょう。

過去に姉妹ブログ『noahnoahの２１世紀宝船Blog』にて食用油をテーマにトランス脂肪酸の害について書いたことがありました。よろしかったらご参考までに。あなたもきっとスーパーで手に取る油が変わります！

★「油ばなし・その１」

★「油ばなし・その２」

★「こわい油」